アシスタントプロデューサーの概要と年収
テレビプロデューサーを補佐する役割を持つアシスタントプロデューサーは、テレビ番組の制作全体をサポートする職務を担っています。
アシスタントプロデューサーは番組制作で、主にスケジュール管理や予算管理、タレントなどの出演者の出演交渉をするのが仕事。
アシスタントプロデューサーの中には、プロデューサーになることを目指していない人もいます。
アシスタントプロデューサーの役割や仕事内容の概要をはじめ、年収やアシスタントディレクターの違いなどをまとめました。
アシスタントプロデューサーの役割
アシスタントプロデューサーは「AP」とも言われ、テレビプロデューサーや番組制作全体を補佐する役割を持つ職種です。
番組を作成する上で、まずはじめに就くといっていいポジションとなっています。
アシスタントプロデューサーの仕事は、テレビプロデューサーが企画立案を行ない、編成部などの承認を得、実際に番組制作がスタートしたあとから発生する業務が中心。
番組の進行管理と予算管理、出演交渉が主な仕事で、テレビプロデューサー側とテレビディレクターなどの演出側をスムーズにつなぐ、架け橋のような役割も担っています。
ただし、アシスタントプロデューサーはテレビ局や制作会社で、必ず設けられている職種ではありません。
テレビ局や制作会社、あるいは、番組によっては、テレビディレクターがアシスタントプロデューサーの仕事も兼ねていることもあります。
アシスタントプロデューサーの就業先は主に、大手キー局やCSテレビ局、BSテレビ局、ケーブルテレビ局といったテレビ局や制作会社。
フリーランスとして、いくつかの番組を掛け持ちして活躍するアシスタントプロデューサーもいます。
アシスタントプロデューサーの仕事内容の概要
テレビプロデューサーを補佐する、アシスタントプロデューサーの仕事の範囲は多岐にわたります。
テレビ局や制作会社、番組による違いはあるものの、裏方として番組制作全体をフォローしていくのがアシスタントプロデューサーの仕事です。
番組の全体の収録スケジュールはテレビプロデューサーが行ないますが、収録日やロケ日の設定はアシスタントプロデューサーが行ない、芸能事務所への出演交渉と出演者のスケジュールの確保をします。
取材先やロケ地の交渉やロケ地の撮影許可などの許可申請をし、撮影機材の手配、協力会社や技術スタッフへの連絡をするのもアシスタントプロデューサーの仕事。
番組収録の際には、出演者やスタッフのフォローを行なうなど気持ち良く働ける環境を作ります。
また、プロデューサーが決めた予算に基づいて、実際に割り当てを行なったり、金銭を管理したりすることも重要な仕事です。編集作業では、映像や画像の使用許可を取ります。
また、アシスタントプロデューサーが、事務方の制作デスクをかねるケースもあり、多種多様な業務を担う職種。
アシスタントプロデューサーになるには
アシスタントプロデューサーは、テレビ局や制作会社に就職することで就くことができる職種ですが、キャリアは主に3パターンあります。
ひとつ目は、新卒でテレビ業界も未経験でアシスタントプロデューサーになるケース。
ふたつ目はアシスタントディレクターやディレクターとして働いたあと、プロデューサーになるために、アシスタントプロデューサーになるケースです。
3つ目は、制作デスクという、経費の精算などの事務や庶務を行なうポジションから、転身するケースになります。
テレビ局のアシスタントプロデューサーは、新卒採用で4年制大学卒業以上の学歴が求められていることがほとんどです。
4年制大学の学部や学科で、「○学部が有利」というのは特にありません。
制作会社は採用時に4年制大学卒業以上の学歴を求めていない会社もあり、専門学校や短大卒業といった学歴でも、アシスタントプロデューサーになれる可能性があります。
アシスタントプロデューサーとしての実力が評価されると、プロデューサーに昇格できることもあり、プロデューサーの登竜門となる職種のひとつです。
アシスタントプロデューサーとアシスタントディレクターの違い
アシスタントプロデューサーと比較されることの多い職種に、アシスタントディレクターがあります。
アシスタントディレクターは、多くのケースでテレビの番組制作で最初に就くスタートポジションなのに対して、アシスタントプロデューサーは一概にスタートポジションとは言えない点が大きく違うこと。
アシスタントプロデューサーは新卒で配属される人もいますが、アシスタントディレクターやディレクターを経てアシスタントプロデューサーになる人や、制作デスクから異動する人もいます。
アシスタントプロデューサーの業務は多岐にわたるため、テレビ番組制作にかかわった経験がある方が仕事をしやすいことによるものです。
アシスタントプロデューサーは、必ずしもプロデューサーになるわけではないため、アシスタントディレクターは若手が中心なのに対して、若手に限られないということも特徴。
アシスタントプロデューサーは40代や50代の人も少なくなく、年齢層が20~50代までと幅広いです。
また、金銭面の管理を行なうこと、編集作業にはあまりかかわらないことも、アシスタントディレクターとの違いになります。
アシスタントプロデューサーの年収とは
アシスタントプロデューサーの年収の相場は250~450万円程度です。
テレビと制作会社では、テレビ局の方が年収の水準としては高い傾向にあります。
テレビ局の中でも、大手のキー局の場合には、アシスタントプロデューサーからテレビプロデューサーになることで、30代で1,000万円、40代では1,500万円程度の年収が得られることが一般的。
一方、制作会社のアシスタントプロデューサーは企業規模にもよりますが、年収の水準は低めになっています。
特に零細企業のアシスタントプロデューサーの場合は、年収300万円に満たないケースもあるほど。
制作会社では、アシスタントプロデューサーからテレビプロデューサーに昇格しても、年収500万円程度が相場です。
また、アシスタントプロデューサーとして、年収水準が比較的高いのはフリーランスで働くケース。複数の番組を掛け持ちして担当することで、年収500万円以上を稼ぐ人も見られます。
アシスタントプロデューサーの女性希望者が多い理由
テレビ番組の制作現場は男性の方が多く、テレビプロデューサーも女性よりも男性の方が多くを占めています。
しかし、アシスタントプロデューサーに限っては、女性の方が目立ってきている傾向です。
制作会社のアシスタントディレクターは、慢性的な人材不足に悩まされているのに対して、アシスタントプロデューサーは女性を中心に希望者が多くいます。
アシスタントプロデューサーの女性希望者が多いのにいくつかの理由があります。理由のひとつとして挙げられるのは、テレビディレクターよりもテレビプロデューサーを志望する女性が多いこと。
テレビディレクターはテレビプロデューサーよりも、精神力と体力が必要とされる仕事であるため男性の割合がさらに高いです。
また、アシスタントプロデューサーは気配りや調整力が求められるため、女性にも向いています。
アシスタントプロデューサーも多忙を極める仕事ではありますが、アシスタントディレクターやディレクターよりも、比較的、自分で業務の調整を図ることが可能であり、結婚や出産を経て勤め続けやすいことも理由。
さらに、通常、アシスタントディレクターはテレビディレクターへのステップアップを目指しますが、アシスタントプロデューサーはスキルアップを図りつつ、テレビプロデューサーにならずに同じポジションにとどまり、安定して働きやすいことも要因です。
プロデューサーを目指さない人もいる理由とは
アシスタントプロデューサーの中には、プロデューサーになることをあえて目標としない人もいます。
理由のひとつは、アシスタントプロデューサーとテレビプロデューサーの立場や求められることの違い。
テレビプロデューサーは番組制作の統括責任者ですので、商業的にもコンプライアンス上も責任を負う立場です。
また、調整力以外にも、企画立案能力や交渉力、スポンサーに対する営業力も必要。
そのため、企画立案は苦手であったり、リーダーとして引っ張っていくよりも、番組制作で調整力を発揮してスタッフをまとめていったりすることに専念したい人は、アシスタントプロデューサーの方が向いています。
アシスタントプロデューサーも、アシスタントディレクターの相談に乗ったり、番組の進行を仕切っていったりするプロとしての立場ですので、プロデューサーを目指さないことも選択肢となるのです。
また、子育てなどの理由から時間の調整がしやすい、アシスタントプロデューサーでいることを選ぶ人もいます。
アシスタントプロデューサーに向いている人とは
アシスタントプロデューサーはスケジュール管理や予算管理を担う職種ですので、管理能力に長けている人に向いた仕事です。
予算内に収まるように金銭管理を行ない、出演者やスタッフのスケジュールを調整して、収録スケジュールを管理します。
また、テレビ番組の制作では、テレビプロデューサーやテレビディレクター、アシスタントディレクターをはじめ、照明や音響などのスタッフ、演出家、出演するタレントなど多くの人とかかわるため、高いコミュニケーション能力も必要。
連絡事項や確認事項を伝えたり、交渉を行なったり、ときには相談に乗ったりします。
若いアシスタントディレクターなどの相談相手になるといった面倒見の良さも必要とされる点です。
番組制作をスムーズに進めるためには、先回りをして考えて気遣うことも必須。
また、急にトラブルが起きるなど、予測不能な事態が起こることもありますので、臨機応変に対応できる力も必要です。
※この記事は、2018年1月時点の情報に基づいて作成されています。
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