テレビ局の記者の概要と年収
テレビ局の記者は「取材を行なった上で、番組で使用されるニュースの原稿を書いている人」というイメージが周知されていますが、ときにはテレビ中継で記者自身がその場の状況を報告する姿を見かけることもあります。
つまり、常にニュース現場で起こっている最新の情報を集めながらも、ただ裏方に徹するばかりではないのがテレビ局の記者の特色です。
「原稿を作ったりニュースに出たり、毎日とても忙しそう」「でも、激務な分だけ高収入なのでは？」など、様々な想像で語られがちなテレビ局の記者。
将来はテレビ業界で記者の仕事に就きたいと考えているなら、実際の働き方や年収などを詳しく知り、参考にしましょう。
業務の2本柱は「ニュース原稿の作成」と「現場での取材」
多くのテレビ局では、放送記者の職種を外勤職と内勤職のふたつに分けています。
外勤職とは主に現場へ赴いて取材や撮影を行なう記者のこと。
外勤職の記者が取材した内容や映像をもとに、ニュースや報道番組でキャスターが読み上げるための原稿を作成するのが内勤職です。
記者業務の2本柱とも言える「取材」と「原稿作成」は、どちらも同じ記者が担当しているわけではありません。
同じ報道の部署内でそれぞれの担当者を分ける「分業制」で行なわれています。
なお具体的な職種名ですが、外勤職の記者は「取材記者」と呼ばれ、内勤職の記者は「編集記者」と呼ばれるケースが一般的。
内勤職の記者の中でも、複数の記者たちを統括する役職者については「デスク」と呼ばれます。
テレビ局の報道デスクは、新聞や雑誌における「編集長」のような役割であると解釈しましょう。
また、外勤の取材記者を統括するリーダー職の人は「キャップ」と呼ばれます。
大都市圏の大規模テレビ局では、取材記者と編集記者を分けて完全な分業体制で業務を行なっていることが多いですが、地域ローカル局では取材も原稿作成も同じ記者グループが行なっているケースも少なくありません。
また報道関係のニュースに携わる記者だけでなく、スポーツ関連のニュースに携わる「スポーツ記者」もいます。
スポーツ記者は報道の記者とは別の部署に所属し、試合や選手の練習などに密着してスポーツに特化した取材を行なうのが特徴。
取材記者にしてもスポーツ記者にしても現場に駆け付けて、取材を行なうことが仕事のため、誰よりも先に取材対象に向かう度胸と、混乱する現場でも落ち着いた取材ができる冷静さが必要です。
一方編集記者は、取材記者の取材をもとに分かりやすく情報を伝えるための技術がなくてはなりません。
またどちらの職種でも、急に飛び込んでくるニュースに対応できる体力と精神力、機転を利かせられる頭の良さが必須です。
現場の出来事をニュースにする「取材記者」の1日
ここでは、テレビ局の記者職の中でも、ニュースとなる情報を集めてくる外勤職「取材記者」の1日の仕事を追っていきましょう。
朝は、緊急取材が必要な出来事が起こっていないときは定時に会社へ出勤することが日常的です。
ただし、政治や警察関連などが担当である場合、庁舎や警察署に用意されている報道関係者用の記者室へ直接出勤するケースも少なくありません。
出勤後の午前中は、主にその日に発行されたすべての新聞を確認する時間です。
また、担当先が発行する広報文がある場合は、それらすべてに目を通すことになります。
もちろん、その間にニュースとなる出来事がどこかで起こればすぐに現場に向かい、情報を集めてまとめますが、昼のニュースに間に合うようにしなければなりません。
常に時間を気にしながら仕事をしなければならないため、慣れないうちは苦労の連続。
昼のニュースを確認できる状況であれば、各局のニュースを見て内容をチェックします。
その後昼休みとなりますが、政治・警察を担当している記者の場合は、昼休み前に庁舎内で定例の取材が入るケースが主体です。
午後からは主に取材へ向かう時間帯となり、事前に他の記者たちと会議を行なってから現場に向けて出発。
現場で情報を収集できたら、夕方のニュースに間に合うように帰社します。
その後は編集記者に取材した内容を伝えるか、必要に応じて自分でニュース用の原稿をまとめてしまうことも珍しくありません。
ニュースの本番が終了したあとは、他の記者と翌日に備えた打ち合わせをして退社です。
ただし、政治や警察担当の記者の場合は退社後にもう1度庁舎や署に出向くこともあります。
これは退勤時の幹部などを対象とした定例の取材を行なうため。まさに分刻みのスケジュールで毎日ニュースを求めて奔走するのが、テレビ取材記者の仕事です。
ニュース番組で読まれる原稿を作る「編集記者」の業務とは
記者職の中でも内勤にあたる編集記者は、取材で得られた情報を正確に番組内で伝えられるよう、キャスターが読み上げるニュース原稿を作る業務を主に担当しています。
テレビ局の記者と言えば、現場に出向く取材記者の業務が大きく取り上げられがちです。
しかし、世の中で起きたことを多くの人へ正しく発信する報道という仕事においては、編集記者の存在もなくてはなりません。
取材記者が現場の状況を見て聞く「目」や「耳」であると例えるなら、それを一旦整理して周囲に正確に伝えられる文章にする「頭脳の一部」が編集記者。
どちらが欠けても、正しく良質なニュースを作ることは難しくなってしまいます。
また、「報道に用いる文章を作る」という意味合いでは、テレビ局の編集記者も新聞記者の業務と変わらないのでは、と思ってしまいがちですが、新聞記者の場合、ニュースを出すタイミングは朝刊と夕刊の2回と決まっているため、原稿の締め切りも1日2度だけです。
その反面、テレビ局の編集記者には根本的に原稿の締め切りという考え方がありません。
たとえニュース番組の放送時刻が決まっていても、世の中のどこかで緊急度の高い出来事が起こればただちに「速報」という形で伝えていかなければならないのです。
それに、世の中の大きな出来事の有無に自分のスケジュールが左右されがちな点は取材記者と変わりません。
ニュースにしなければならない事件や事故などは予期せず発生するため、たとえ自宅に帰っていても何かがあれば取材記者は現場に、編集記者は社に急行。
また、大災害など長期的な報道が必要となる出来事があったときは、現場に滞在する取材記者の情報を待って社内に待機している必要があります。
そのような意味合いでは、外勤の記者と比較して内勤の記者は気楽と言うことは決してありません。テレビ局の記者職は内・外勤を問わず概ね大変な業務が要求される職場です。
報道部門とは異なる「スポーツ記者」の仕事とは
テレビ局の「報道部門」には属していない記者職の中で特に知名度が高く、新卒者にも人気が高いのが「スポーツ記者」の仕事。
ニュース番組内で設けられているスポーツコーナーも報道部門が一手に担当すると思われがちですが、実は首都圏キー局などの大規模テレビ局には単独の「スポーツ局（スポーツ部）」があります。
政治や社会のニュースは報道部門が扱いますが、スポーツニュースはスポーツ中継とともに「スポーツ局」が担当。
つまり、テレビ局でスポーツ番組やスポーツニュースに携わる記者職に就きたいのであれば、報道ではなくスポーツの部門に配属されることが大前提です。
「スポーツニュースやスポーツ番組に携わりたい」と考えて報道部門を志望してしまうと、そもそも志望先が間違っているという事態になるため気を付けましょう。
テレビ局におけるスポーツ部門の業務は担当別に細分化されており、「スポーツニュース班」では各競技やチームの担当に分かれ、ニュースとなる情報を集めるために日々の取材にあたる業務が主体。
そのため「スポーツ記者」と呼ばれるテレビ局員は、主にスポーツニュース班に属しています。
それに加え、スポーツニュース班が集めてきた情報をまとめてニュースや特集番組を制作する「スポーツ番組班」、スポーツの中継スタッフで構成される「スポーツ中継班」が存在。
この3班でスポーツ局が構成されています。
なお、地方ローカル局ではこのようなケースばかりではありません。記者職に就く人が「報道記者」と「スポーツ記者」の両方を兼務することが多くなります。
ちなみにプロスポーツチームの株主になっているテレビ局が複数あるため、そのチームを重点的に担当したい場合は株主である局を志望する方法を採りましょう。
また、スポーツ競技の中継には放映権が絡んできます。
テレビ局も競技によって得意分野が存在。「サッカー代表戦ならこの局」「大相撲ならこの局」「F-1ならこの局」というように、局によって取材の機会が極端に多くなる競技もあるため「この競技にかかわる仕事がしたい」という希望がある場合は、志望する局も慎重に検討しましょう。
スポーツ記者は、中継や試合があるとき以外でも選手たちの練習現場などによく足を運び、円滑なコミュニケーションを図るための努力を日々続けています。
もし、記者自身が学生時代にスポーツに取り組んでいた経験があれば、選手やスタッフたちに共感しながら互いの信頼関係を築いていけるという面は、格好の強みです。
テレビ局記者になるための条件や資格
就職を考えている方の中には、テレビ局の記者を志している方も多くいます。
テレビ局の記者職に就くために、特別必要とされる資格はありません。
ただし、記者職に就く多くの人は4年制大学を卒業、または大学院を修了しています。
テレビ局側でも記者職を求人する際に、4年制大学卒業以上であることを応募条件としているケースがほとんどです。
ひと昔前までは、新卒者の一括採用が主体でした。
しかし、近年では人手不足の波がテレビ業界にまで及んでいるため、一旦契約社員などの形で中途採用して、実際の仕事ぶりなどを見てから社員登用するケースも少数ながら出てきています。
新卒採用の場合、テレビ局自体が人気のある就職先で、採用数に対する応募倍率は記者職においても非常に高くなる傾向。
低くても数十倍、高い場合は100倍を超える狭き門となることも少なくありません。
採用試験においては高い文章構成力と筆記スピードが求められることはもちろんですが、様々な分野に対する知的欲求や行動欲求、社会や人に対する旺盛な好奇心があるかどうかを判断されるケースも多くあります。
また、取材記者の場合はニュース番組を作るだけでなく、自分がカメラの前で生の情報を伝える立場に回る可能性もあるため、多少のことには物怖じしない積極性なども必要です。
テレビの報道記者というと、なりふり構わず現場に突撃するようなイメージを持たれることが多くなりますが、仕事ぶりに波があることはむしろ好ましくありません。
もちろん、取材が上手く行かないことも多いため、記者は少しのことでへこたれない強い精神力が求められる職種の代表。
しかし、「動揺が少なく淡々としたテンションを継続でき、平常心のまま何度でもチャレンジできる」という、コツコツ型の特性を持つ人も記者職には向いています。
ただし、新卒においては一括採用を行なった上で入社後の研修ののち、配属先を決定されるケースがほとんどです。
事前に記者志望と伝えてあっても制作に配属されるなどの事態もあり得るため、受験するテレビ局ごとにどのような経験や資格があれば有利かをあらかじめ知っておきましょう。
希望通りの職場に配属され、以後はほぼ異動のない局もあれば、初回配属で希望を聞いてもらえなかったとしても、その後柔軟なキャリアプランの形成が可能な局もあります。
テレビ局の記者には資格は必要ありませんが、文章能力を証明できる資格を持っていると、就職時にも便利。
特に、公益財団法人日本漢字能力検定協会が実施する「文章読解・作成能力検定」は、相手に伝わる文章を書けると証明するのにふさわしい資格です。
4級、3級、準2級、2級の4段階があり、4級は書く、読むにおいて基礎的な力があると証明できるレベル、2級は社会人として必要な総合的文章力があると認められるレベルになっています。
受付は前期と後期があり、準2～4級は前後期ともに2回ずつの試験を実施。
最難関の2級は前後期で1回ずつしか受験のチャンスがないため、逃さないようにしなければなりません。
検定結果通知には合否だけでなく、どのような力が不足しているのか、不足している力を身に付けるためにはどのような勉強をすればいいのかなども記載されてくるため、たとえ不合格だったとしても、今後の成長に繋げられます。
テレビ局の記者職の給与・平均年収はどのくらいか
テレビ関連の業界で社員として勤務する人の収入は概ね高いイメージ。
首都圏にある「キー局」と呼ばれる大規模民放局の平均年収は1,400～1,500万円程度と、マスコミ業界全体の中でもとても高い水準にあると言えます。
地方ローカル局の場合はそれより低くなりますが、それでも同じ地域にある他業界の企業と比較すればかなり高給と言えるレベルです。
ただし、テレビ局の基本給はそれ程高くはありません。
テレビ局の仕事が高給になる大きな要素のひとつには「残業代」があり、時間外勤務の比率が高くなる記者をはじめ、制作や技術などの職種において給与が高い傾向。
ちなみに、時間外勤務が少ない営業や広報などの業務は、記者程は給与が高くなりません。
それでも、職種を問わず4年制大学の新卒初任給が24万円を超えるケースが多いなど、テレビ局の給与は他の企業と比較すれば高い傾向にあります。
ちなみに、公共放送であるNHK（日本放送協会）の記者職の平均年収は約1,000～1,260万円。
全マスコミ業界の記者職の中でも、テレビ局は特に給与水準の高い就職先と言えます。
ところで、地方ローカル局の記者は首都圏キー局よりは給与が低くなると先に述べましたが、この理由のひとつは各地域の経済状況が給与に反映される点です。
それに加えて、記者職の業務自体もキー局程厳しくなることは多くありません。
遅くなったとしても21時頃までには退社して帰宅できる日が多い労働条件も、給与決定の際に考慮されているためと考えられています。
テレビ局の記者の将来性とキャリアの展望
少し前までは、テレビ局の記者が業界の花形として活躍する場は主に公共放送か首都圏キー局であると言われてきました。
しかし現在ではメディアが多様化し、地方局や地域のCATV局などでも質の高い報道が要求されています。
また、地上波デジタルによるテレビ放送以外にも、BS・CS局でジャーナリズム色が強く専門的な報道番組が増え、人気を集めている状況。
インターネットテレビ局や動画配信サービス業の規模も拡大しており、それらの中で報道のジャンルに進出するメディアも多くなっているため、記者が活躍できるメディアも幅広いです。
テレビ局で報道記者として活躍する社員には、局内でキャリアを積み上げて管理職や役員となる道の他、ニュース番組の中で視聴者に解説を行なう「解説委員・論説委員」となる道もあります。
また、局内で多くの実績を上げたレベルの高い記者が退社してフリージャーナリストとなり、テレビ局時代に培ったスキルや人脈を活かしてさらに活躍の場を広げているケースも少なくありません。
ちなみに、テレビ局で記者を務めたのち解説委員・論説委員になる人にはそれぞれ政治・経済・警察・民事・防災など得意分野がある場合が多く、記者から解説委員を経てフリーとなり著述家や評論家、国会議員などになる人もいます。
記者の業務を経て、将来的にはさらに活躍の場を拡大させたいと考えているなら、局の記者をしているうちに多くの取材先との人脈を築き、信頼関係を構築しておくことが何より大切。
局内で業績を積んで解説委員などになる場合も、フリーランスに転身する場合もそれが変わらない要件となるため、常に頭に置いておきましょう。
テレビ局の記者になるためには、学生時代に何をしておくと良いか
先にも述べましたが、テレビ局の新卒採用では4年制大学卒業以上の学歴を応募要件としているケースがほとんどです。
映像・音声などを取り扱う技術職では専門学校の卒業生を採用することもありますが、記者職の場合は基本的に大卒以上でなければ門を叩けないと考えましょう。
そのため、テレビ局の記者職を志望するならまずは4年制の大学へ進学し、きちんと卒業することが求められます。
仮に就職活動が上手くいったにもかかわらず、卒業に手間取って周囲に迷惑をかけてしまう事態にならないように、在学中に修めておく必要のある学業は何よりも優先しましょう。
学業を優先することを前提に課外活動を行なうなら、世の中や人への興味や関心の高さが利点となるボランティア活動や、学内のマスコミ研究会などサークルでの活動も有用な機会です。
また、留学経験とその体験談も採用試験での強みとなることがあるため、興味があって状況が許すなら留学に挑戦してみることもおすすめ。
年単位の留学に限らず、夏休みなどの期間を利用した短期留学を試みるという手もあります。
多くの経験を積み、語学力を高めるにはもってこいの機会です。
外国語に関する能力は記者職のみならず、マスコミ業界全般で重宝されるスキルのため、学生のうちに身に付けられるならぜひ習得しておきましょう。
もちろん英語力があればそれだけでも強みとなりますが、最近のマスコミ業界で求められているのは、英語に次いで中国語が分かる・話せる人材です。
ちなみに、大学でマスコミ研究のサークルに入ることで、志望するテレビ局の採用傾向や過去の試験に関する情報が得られることもあります。
志を同じくする学生たちと役に立つ情報交換を行なうことは、良い結果へ繋げるための努力の一環として有用なので、ぜひサークル活動も考えてみましょう。
テレビ局の採用試験では、面接での会話内容や顔を合わせたときの印象も重視されます。
高い知識やスキルを持っているだけでなく、「末永く一緒に働きたい」と思ってもらえる人間性を有していることも大切。
仲間をグイグイ引っ張る体育会的リーダーシップのような積極性と言うよりは、一緒に過ごしたり会話をしたりして人間的な面白味が感じられるかどうかを、面接では注意深く見られると言われています。
特に記者職は、同じ職場の人たちと長時間居合わせる業務が主体となるため「一緒にいることで仕事やコミュニケーションがスムーズに進み、人間関係の面でもやっていきやすい」という資質を持っていることは大切。
学生時代のうちに様々な経験を積んで、できるだけ多くの人たちと交流を持っておくようにしましょう。
それらが「人を相手にして情報を伝える」ことが本分である報道職を目指す上で、必要なヒューマンスキルを磨く要素です。
社会人が中途採用でテレビ局の記者に転職することは可能か
ここまでは、テレビ局の記者として就職する手段として、主に新卒採用による入社について述べてきました。
しかし、すでに社会人となっている方の中にもテレビ局の記者として新たなキャリアに挑戦したいという方がいるのではないでしょうか。
「新卒採用を逃して、テレビ局に記者として就職する道はもう断たれた」と思っている方も、まだ諦める必要はありません。
現在では、放送業界やクリエイティブ業界への就職に特化した転職支援サービスや人材派遣サービスが多くあります。
転職してしばらくは契約社員や派遣社員など、いわゆる非正規の労働条件で就労することになる可能性もありますが、テレビ局など放送業界は個人の成果や頑張りを柔軟に評価してもらいやすい業界のひとつ。
また、世の中でニュースとなる出来事が起こらないときはないため、テレビのニュース制作現場は「万年人手不足」と長らくささやかれ続けているという現実もあります。
それに、実際のところ「様々な現場を体験したい」と、転職支援会社や人材派遣会社に正規職員として入社し、多くのテレビ局を渡り歩く記者職の方も少なくありません。
記者を志す社会人の方の中には生涯ひとつの企業に雇われるのではなく、経験を積んで独立し、自分の言葉で語れるフリージャーナリストを目指す方もいます。
そのような方には、自分で勤務先や職種を選択できる転職支援サービスを利用して、独立へのキャリアプランを立てていく方法も十分有用です。
※この記事は、2018年2月時点の情報に基づいて作成されています。
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