テレビ業界の主な職種と概要を教えます
テレビ関係の仕事を思い付く限り挙げると、「アナウンサー、カメラマン、プロデューサー、ディレクター」は比較的すぐに答えられそうな職種です。しかし、それ以外の仕事をすぐに挙げるとなるとなかなか難しいもの。
早朝から深夜まで休むことなく放送されるテレビ番組は、テレビ局内外で多くの業務を務める人たちがかかわって制作・放映されています。
この記事では、テレビに直接かかわる仕事から間接的に関与する業務まで、テレビのお仕事を可能な限り取り上げてご紹介。将来の就職・転職先にテレビ業界を考えていて、ご自分に合った職種を見つけたいという方は、ぜひご参考にして下さい。
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テレビ業界を代表する花形職種「アナウンサー・キャスター」
テレビ番組で活躍するアナウンサーやキャスターは、子どもの将来の夢や就職を控えた学生の志望先として人気の高い職業です。なお、アナウンサーとキャスターの区別ですが、アナウンサーはニュース原稿を読み上げたり、スポーツ中継の実況を行なったりするなど、主に「言葉を使って状況を正確に伝える」仕事を指す「職種の名称」と言えます。
一方、キャスターの場合は原稿の読み上げなどにとどまらず、番組内で自身による考察や解説を語ったり、ゲスト出演者などとのトーク（番組内での会話による進行部分）を担当したりもするなど「司会進行役」としての業務が加わってくると考えましょう。
アナウンサーはアナウンス業務を専業とする人がほとんどですが、キャスター業務を務める人はアナウンサーの他、テレビ局の記者や解説委員を兼任していたり、プロの司会者・タレントやフリージャーナリストであったりする場合も多くなります。
アナウンサー、キャスターいずれの仕事も、口頭で話す言葉によって状況や情報を不特定多数の視聴者に伝達することが最も重要な業務です。そのため、番組に出演していないときにはしっかり聞き取れる声を出すための発声練習や、正しい標準語の発音・イントネーションを身に付ける読み上げ訓練など、アナウンス・ナレーション・会話に関するトレーニングも行なっています。
具体的な例を挙げると「早口言葉」の練習。テレビ局にアナウンサーとして入社した新入社員が、入社早々の練習をする映像はテレビでも良く放送されます。
アナウンサーの勤務スタイルは、特定のテレビ局に職員として勤務しているアナウンサー、いわゆる「局アナ」と、アナウンサーやキャスターのマネジメント事務所に籍を置いて各局で活動する「フリーアナウンサー」の主に2通りです。
また局にも事務所にも所属せず完全にフリーランスの立場で活動しているフリーアナウンサーもいますが、数は多くありません。入社時の年収は500～700万円程度ですが、人気が出ると1億を超える年収になるアナウンサーもいる程です。
女性のアナウンサーを一般的に「女子アナ」と呼びます。女子アナは性別によって待遇や活躍場所の格差が少ない職業として、昭和の時代から良く知られていました。そのため、「女子アナ＝キャリアウーマン」というイメージが根強く、「社会で活躍する女性像の代表」として女子アナの存在がクローズアップされる機会も多いです。
一方、男性アナウンサーは一般的に「スポーツ実況」を担当するイメージが根強くあるため、スポーツ中継の世界で活躍することを夢見てアナウンサーを志望する男子学生が常に一定数いることが特徴。
アナウンサー業務では、生放送で現場の状況を正確に伝える技術が特に求められるため、局アナにおける「局のエース的存在」がスポーツ実況担当者から生まれることも少なくありません。
また、現在フリーアナウンサーとして活躍している人の中には、過去に局アナを務めていた経験を持つ人も多い点が特徴です。会社員時代に局アナとして実務経験を積んだ上で、培った人脈や知名度を生かしてフリーに転身し、様々な場所で活躍するというアナウンサーも近年では一般化してきました。
テレビ放送での最重要部・ニュースを作る「報道」
テレビ局が作る様々なプログラムの中でも、核となる存在のひとつがニュース。正確さや情報の速さが他のどんな番組よりも強く求められ、失敗や勘違いが決して認められない重要な存在です。
そのため、ほとんどの大手テレビ局では一般の情報番組やバラエティーなどの娯楽番組を作る制作部とは別に、「報道部・報道局」が設けられています。そこで、世の中の出来事をいち早く正確に伝えるニュースプログラムを毎日作ることが「報道部」の仕事。
報道部には、ニュースの現場で情報を集めてくる「取材記者」、その情報をアナウンサーやキャスターが読み上げられるよう正しくまとめて文章に起こす「編集記者」、現場に同行して映像撮影を行なう「報道カメラマン」、そして雑務などをかねつつ彼らの業務を補佐する「報道アシスタント」などが所属します。
主に現場での情報収集やニュース制作にかかわる実務を担当するのは「報道部」ですが、その体制や業務にかかわるリソース（コストや設備・人員などの業務的資産）を管理するさらに上流の組織が「報道局」です。
報道部と報道局は混同されることも多いですが、まず上部組織として報道局があり、その下に報道部が属していると考えると分かりやすくなります。
大きな事件や災害が起これば24時間態勢で取材や編集にあたる機会もありますし、業務時間外であっても対応が必要になれば職場や現場へ急行することが求められるため、テレビの報道はいわゆる「激務」の代表的存在。体力・精神力共に強靭でなければ務まりません。
しかし、時間外労働が多くなる分だけ収入は増えるため、高給と言われるテレビの仕事の中でも給与は高めになります。また、他局に先がけていち早く速報を出したり、どの局も入ったことのない現場の取材に成功したりするなど、目に見える成果が得られる機会も多いため、確かなやり甲斐が得られる仕事です。
生活情報・バラエティー等々…テレビにかかわる醍醐味が集約される「制作」
テレビの仕事の中でも「正しさ」という一面を担うのが「報道」であるとすれば、テレビの「楽しさ・面白さ」を一手に担っているのが「制作」の仕事。
かつて「楽しくなければテレビじゃない」というスローガンで高視聴率を得たテレビ局があったように、人々の興味に迫ったりその時代の流行を作ったりすることも、テレビ放送における大切な役割のひとつです。
テレビ局における「制作部門」の業務は、文字通り「テレビ番組を制作する仕事」。ニュースは報道部が作っているのではと思われがちですが、厳密に分類するとテレビ放送のプログラムは「ニュース」と「スポーツ中継」、そしてそれ以外の「番組」に分けられます。つまり、制作部門ではニュース・スポーツ中継以外のすべての「番組」を作っているということです。
ニュース・スポーツ中継以外のテレビ番組というと、主にワイドショーや生活・教養・音楽などの情報番組、お笑いやトーク・インタビューなどのバラエティー番組、そしてドラマ。これらの番組すべてにかかわることになるため、制作部門はテレビ局の中でも多くの人員を抱える大所帯となります。
テレビの制作部門での業務は主に2通りに分業される場合が多く、ひとつは番組の内容や構成などのアイデアを考える「企画」、もうひとつはその企画をもとにして実際に番組を作り上げている「制作」。
企画部門での最重要ポストは、番組の骨子に関するアイデアを出し、内容などを提案する「プロデューサー」です。その業務は番組の案を出すだけでなく、タレントのキャスティングや予算配分にまで、非常に多岐に亘ります。
プロデューサーの案に従い、細かな演出を行なうのがディレクター、そしてディレクターの指示に従って番組作りの中で実務を担当するのがアシスタントディレクター（AD）。
プロデューサーは、ひとつの番組に1人ずつとは限らない場合があります。番組制作は、局内だけで作るとは限りません。専門の制作会社へ外注する場合などには、局内プロデューサー＋制作会社側プロデューサーの複数人体制となることもあるのです。また、プロデューサーを補佐する役目としてアシスタントプロデューサーを配置することもあります。
制作部門に配属された新入社員は、まずはアシスタントディレクター業務からスタートすることが一般的。その後は職務経験や成果に応じて番組制作現場のリーダーであるディレクターに昇進し、以後アシスタントプロデューサーを経てプロデューサーになるケースが多くあります。
制作の業務の中でも、最も挑戦的な仕事がアシスタントディレクターであり、番組作りに携わるテレビマンのほとんどはこのポストからスタートしていると言っても過言ではありません。
主に収録のアポイント（ロケ先との連絡やロケの許可など）や会議用の書類まとめ、制作スケジュールを組むなどの業務が主体ですが、大抵は休む暇も惜しんでの仕事。相当要領の良い人でも、心身共に全力を尽くすことになる修行の期間です。
制作部門はテレビ業界志望者の中でも人気が高い職種ですが、過酷なアシスタントディレクターの仕事を務め上げてステップアップできるかどうかが、将来人気番組のディレクターやプロデューサーになるかどうかにかかっているとも言えます。
また、番組の制作現場に直接かかわってはきませんが、とても重要な役割を担うのが「構成作家」です。構成作家は、番組の細かな進行やキャストの台詞・動きなどを指示する「台本」を作成しています。
主にテレビ番組制作会社に属しているか、フリーランスとして活動しているケースが主体で、過去にテレビ制作の現場でアシスタントディレクターやディレクター職を務めていた経験を持つ人が構成作家に転職することも珍しくありません。
制作の年収は、立場によって大きく違います。プロデューサーになれば1,000万円以上の年収が通常ですが、駆け出しのアシスタントディレクターでは、250～600万円前後。
キー局の場合はアシスタントディレクターでも年収が高めですが、番組制作会社のアシスタントディレクターの場合は、キー局よりも年収が低くなる傾向があります。ただディレクターになれば実力によって1,000万円を超える年収となることも可能です。
実はテレビ局の経営を大きく支える重要職「営業」
民放の地上デジタル放送は、基本的には自宅にテレビさえあれば自由に視聴することが可能です。公共放送の受信料を除いては、私たちがテレビ局にお金を支払うことはほぼありません。しかしテレビは24時間無料で視聴できます。
その理由はテレビ局の主な収入が広告収入であるため。民放局では番組やニュースの合間に必ず広告放送、一般的にはCMと呼ばれるものが挟まれ、このCM放送権をスポンサーとなる各企業に販売することで局は広告収入を得ています。
番組の冒頭や終わりの部分では必ず提供各社を読み上げたり画面に表示したりしますが、ここで紹介されている企業がその番組の広告料を支払っているスポンサーです。
これらのスポンサーにCM放送権を売る仕事をしているのがテレビ局の営業職の人たち。営業は、局が番組を作ったり出演者の出演料を支払ったりするための費用、それに社員への給与となる費用を得る業務を一手に担当しているため、まさにテレビ業界の屋台骨を支えている重要な職務と言えます。
それではCMを放送していない公共放送のNHKには営業は1人もいないのかと言えば、そんなことはありません。NHKではCMこそありませんが、民間の人々が受信料を納入することによって収入を得ています。
NHKの営業部門では、主に受信料に関する業務を行なっており、受信料を納めるべき個人や企業・団体との諸連絡をはじめ、受信料の収納実務にあたる地域スタッフの業務管理などを行なっているのです。
これらの他に、テレビ局の営業の仕事には、局が主催するイベントや公演の運営などもあります。土日祝日に行なわれるイベントのスタッフ業務などに入れば、当日は休日出勤。お堅いイメージかと思いきや、柔軟性も要求される職場が営業部門です。
ただし、基本的にはカレンダー通りの勤務体制となる場合が多くなるため、制作や報道と比較すれば急な予定が入ることなどは少なくなります。
番組作りやテレビ放送に欠かせない「技術」
テレビ業界で技術面での職務にあたる人と聞いて、まず連想されるのはカメラマンや音声・照明・美術を担当するスタッフといった実際の番組収録にあたる現場作業の担当者です。しかし、番組などのコンテンツを作る作業にとどまらず、放送システムの維持や管理など多くの仕事がテレビ技術の業務には用意されています。
例えば地上波放送のデジタル化以降、よりテレビ放送の高画質化・高音質化が加速していますが、それに対応した番組コンテンツを制作するためのシステムを設計することも、テレビ技術の仕事のひとつ。
また最近では、地上波テレビで放映された番組をインターネット経由でオンデマンド配信するサービスも普及しているため、それらの管理に携わるIT寄りの業務も近年急増しています。
番組制作の現場で動くカメラ・照明・音声などの技術スタッフには技能が求められるだけでなく、体力や持久力も必須です。ロケなどで悪天候の中、カメラや照明具を担いで走りながら被写体を追うような機会も珍しくありません。
また、現場では出演者だけでなく、ディレクターやアシスタントディレクターなど多くのスタッフと連携したスムーズな作業も求められるため、逐一コミュニケーションを取りながら仕事を進められる協調性も必要になります。
さらに、テレビ放送を支える電波や電気系の技術者も欠かせない存在。文系出身者が圧倒的に多いテレビ業界ながら、技術関連の部門は理系出身者の比率が高くなります。そのため就職活動においても、理科系の学部で電気や電波について学んだ経験があると比較的有利になる職種です。
テレビの仕事は一般的に華やかで派手なイメージを持たれますが、技術職、特に電波関連やシステム部門の仕事は現場を支える縁の下の力持ちとして、番組制作に支障が出ないように現場と本社をつなぐ回線を整備したり、送られてくる映像の品質管理などを行なったりします。
常に周囲への気配り・目配りが要求される番組制作の現場作業とは大きく趣が異なり、どちらかというと限られた時間内に集中して業務をやり遂げることが重視される職場。「テレビの仕事に就いてみたいけれど、華やかな表舞台よりはコツコツと地道な作業をする方が好き」という方は、技術職を目指す道を探ってみましょう。
テレビの仕事に就く時点で必要とされる免許・資格は基本的にはありませんが、技術職を目指しているなら無線に関する免許のひとつである「第一級陸上無線技術士」をあらかじめ取得していると有利になる可能性があります。
入社後に電波を発信する業務に携わる際には必要となる業務独占資格なので、どのような知識が必要となるのか、インターネット上に公開されている過去の試験問題だけでも確認してみてはいかがでしょうか。
テレビの仕事に就くためには
ここでは、将来テレビの仕事をしたいと考えている方がテレビ業界への就職を目指すための基礎知識についてご紹介しましょう。新卒での就職を目指す学生とテレビ業界への転職を検討中の社会人の方、両方を対象として取り上げています。
学生の場合
新卒でテレビ関連の会社に入社するパターンとしては「テレビ局への入社」と、「テレビ番組制作会社への入社」の、主に2パターン。
テレビ局は入社試験の受験資格として4年制大学以上卒を挙げていることがほとんどのため、テレビ局に入社することを考えるならまず4年制大学に進むことが大前提です。また、制作会社に入って実際に番組を作る仕事に携わりたいなら大学の他に、放送や情報・理工系の専門学校へ進学する方法もあります。
テレビ局の中でも代表的な首都圏キー局の入社試験を例とすると、面接を複数回（3～4回）行ない、筆記試験を交え、最終的に合宿などのグループワークを行なった上で役員などとの面談を経て内定者を選抜するケースが主流。
この場合、初回の面接の前にはエントリーシートによる選考があります。全体の採用倍率は5つのキー局では公表されていませんが、100人に満たない採用人数に対し、全国から山のようにエントリーシートが届くのが通例。倍率は数百倍とも数千倍とも言われ、日本でも有数の難関就職先であることは必至です。
一方、テレビ制作会社への就職を目指す場合、一般的にテレビ局よりは間口は広くなります。ただし、キー局の看板番組を長年制作しているような大手制作会社になると、やはり就活生の人気が高く同規模の一般中堅・中小企業への就職と比較すれば突破は難問です。
また近年では、基本的に一括採用でどの部署へ配属されるか分からないテレビ局よりも、入社すればやりたい仕事がすぐそこにある制作会社を魅力的に感じる学生も増加。映像制作のプロを目指している方や、特化された技能を生かしたい職人肌の方なら、むしろ制作会社での業務の方が向いているケースもあります。
テレビと一口で言っても、人が持つそれぞれの特性に何かしら合った仕事が見つかると言って良い程、職種は多岐。「とにかくテレビにかかわる仕事をしたい」という学生も少なくありません。
テレビ業界の中に必ずある自分の「適職」を見つけたいと考えている方なら、制作会社への就職も一案です。ちなみに、テレビ局の筆記試験は高い学力を要求するというよりは、最新の一般常識を身に付けているかどうかを試す内容が主体。
特に現在の政治・社会情勢については基本的な知識が必要なため、新聞やニュースには一定の関心を持って目を通すようにしておきましょう。
転職を検討している社会人の方の場合
社会人の方がテレビ業界に転職したいと考えるなら、まず「テレビ局の中途採用情報」と「テレビ制作会社の求人情報」を確認することが一般的です。しかし、放送・クリエイティブ業界に特化した転職支援サービスや人材派遣サービスの存在も見逃せません。
少し以前までは「テレビ局の中途採用はほとんどない」と言われてきましたが、最近ではインターネットなどと連携したマルチメディア化を推進するテレビ局が増えました。その影響で、システム・Web関連などを手掛ける現役のIT技術者を随時募集する傾向が目立っています。
実際に、Web技術者やプログラマーの大規模な中途採用を行なうことで話題となったキー局もあり、今や「テレビ局に中途採用はない」というイメージは薄れてきました。ただし、局単位で分かりやすい中途採用の窓口を設けているテレビ局はまだまだ少ないのが現状。
初めは契約社員などの待遇からスタートする覚悟があれば、求人誌や転職サイト、あるいは転職支援サービスからのオファーなどで単発の求人を探してみましょう。
また、近年の慢性的な人手不足傾向を反映し、テレビ制作会社の求人は職種次第でいくつも見つけられることがあります。特にアシスタントディレクターは人材の新陳代謝が活発なため「何人でもほしい」という状況が続いている会社も多くあるのが現実。
それを反映してか業界未経験者に対する間口も広くなり、意欲重視での採用にも積極的になってきました。中でも制作会社での現場業務は基本的に体力が必要で時間的な制約も増えますが、テレビ業界に挑戦したいという強い覚悟があるなら、最も現実的な就職先と言えます。
※この記事は、2018年8月時点の情報に基づいて作成されています。
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