1939年（昭和14年）5月、「NHK」は日本で初めてテレビ公開実験を行いました。戦争で中断されたものの、戦後も公開実験は実施され、1953年（昭和28年）2月1日、本放送がスタート。

その後、「日本テレビ」放送網をはじめ、数々の民放テレビが放送を開始させていきます。

また、1959年（昭和34年）には、それまで高級品だったテレビの価格が低下したこと、日本が経済成長したことで、一般家庭にもテレビが広く普及し、人々はさらに多くの情報を得ることができるようになりました。

日本初のラジオの放送は、1925年（大正14年）3月、東京放送局（現在のNHK東京放送局）によって、当時の東京高等工藝学校の図書室において行われました。その後、同年7月までに大阪放送局、名古屋放送局でも放送が始まっています。

当初は聴取者が少なかったものの、機器の進化によりラジオは普及。テレビが広まるまで、ラジオが娯楽や情報源の中心だったと言われています。

江戸時代、新聞に近い「瓦版」（かわらばん）と呼ばれる庶民に向けた情報紙が発行されていました。

そして1864年（元治元年）※には日本語で書かれた初の新聞「海外新聞」、1870年（明治3年）には日本初の日刊日本語新聞「横浜毎日新聞」が刊行されています。

また、「東京日日新聞」（毎日新聞の前身）、「読売新聞」なども、おおよそ同じ頃に創刊しました。

現代においても、新聞は政治経済からスポーツ、生活に関することまで、様々な情報を伝えてくれる手段のひとつです。

なお、現在では、テレビ以上の影響力があるマスメディア、インターネットが普及しています。インターネットは1990年初頭に登場し、1995年（平成7年）以降急激に普及が進みました。インターネットを使うと、パソコン・スマートフォンといった検索機器さえあれば気軽にいつでもどこでも情報を得ることができます。一方、インターネットの普及に伴い、テレビの視聴率は低下しているのが現状です。

※1865年（慶応元年）とも言われている

政治に関してのマスコミの重要な役割は、政治に関する事実を報道し、解説すること。また、人々の政治への関心を高め、政治的判断を行う場合の基準となる情報を提供することもマスコミの仕事です。最も分かりやすい例が選挙の報道番組。公正公平のもと、各党に優劣を付けない番組構成が必要とされます。

マスコミの役割は、政治に関することだけではありません。マスメディアでは、スポーツ・ドラマ・映画などを発信することで、人々に娯楽と情報を提供します。

昨今では、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、マスコミが連日報道を行って、人々の行動に大きな影響を与えました。このように、マスコミからの情報伝達は今や生活に浸透し、情報なしでは暮らしが成り立たなくなっていると言っても過言ではありません。

現代のマスメディアの中心は、インターネットです。以前はテレビ・新聞で情報を得るのが一般的でしたが、現代では好きな時間に好きな情報を得ることができるインターネットを利用して、ネットニュース・インターネット動画を視聴するのが主流。

情報収集にインターネットをよく使用する若年層ではテレビ離れが進んでおり、そもそもテレビを自宅に設置していないことも珍しくありません。

視聴者の減少は収益の減少につながるため、この点はテレビ業界の大きな課題と言えます。民法キー局5局、及び大手広告代理店4社は、番組の見逃し・リアルタイム配信を行うサービス「TVer」（ティーバー）を設立。広告動画を見れば、好きな時間に、テレビ以外の機器でも番組が視聴できるようにしています。

また、新聞・雑誌の販売数もインターネットの普及に伴い減収。新聞・雑誌によってはオンラインでの情報提供（電子版の新聞・雑誌）をスタートしています。

なお、ラジオを聴く人（リスナー）の割合は減少傾向にありましたが、コロナ禍で在宅時間が増えたことにより、魅力が見直されるようになりました。

パソコンやスマートフォンでラジオが聴けるアプリ「radiko」（ラジコ）の利用者は、2020年（令和2年）に900万人以上にもなったと言われています。ただ、広告収入の落ち込みが激しいのも現状です。

いつでもどこでも情報を入手することができる現代は、情報過多の時代とも言えるでしょう。知りたい情報を調べる過程で、興味のなかったはずの情報に目を奪われて時間を浪費することも多いです。

また、常に多くの情報を得られることは大きなメリットである一方、フェイクニュース（デマ、事実と異なるニュース）・偏向報道などと隣り合わせにいるというデメリットもあります。特に、インターネット上にある情報は事実と異なるケースも少なくなく、ネットニュースは信用できないとの認識も広まりつつあるのです。

また、若年層を中心にSNSで情報を入手する人も増加。SNSでは、たとえ嘘の情報であっても、話題になって拡散されれば多くの人の目に入ることになります。そのうえ、テレビ・ラジオなどと違って、SNSに出回る情報には明確な責任者がいません。

事実と異なるセンセーショナルな情報は広まり始めると歯止めがかからず、多くの人の不安を煽ったり、人の名誉を傷つけたりするおそれがあるため、問題視されています。

情報がいつでもどこでも手軽に入手できる時代だからこそ、正しい情報を精査する力が受け手にも求められているのです。