おおすきクリニック 院長大漉 祐己先生

アメリカでは日頃から何でも相談できる、身近な医師による総合的な医療、プライマリ・ケアが一般的で、主に開業医がその役割を担っています。より専門的な治療のできる医療機関でも、まず総合診療部門が診療し、専門科の医師と協力しながら治療にあたるのです。

日本もこうした医療のあり方を整備中ですが、私が勤務していた藤田医科大学病院の救急総合内科は、救急診療から専門的な集中治療まで担う医療を早くから実践していました。

また、2020年（令和2年）に、客船ダイヤモンド・プリンセス号で新型コロナウイルスに感染した乗客を受け入れた際には私も治療に参加して、ひとりも2次感染者を出さなかった実績があります。

そうした経験を活かして、当院は感染症や急性症状も含めて、どんな病気も広く深く診られる、医療の最初の窓口になりたいですね。その上で、当院に通院してもらう方と、専門的な医療機関を受診してもらう方を適正に振り分けて、総合病院の負担や待ち時間を解消するのも役割だと考えています。

もちろんです。充実した医療保障制度を守るためにも、一人ひとりが病気を予防し、健康を維持してほしいと思います。そのためには普段から血圧や血糖値を意識し、コントロールする必要のある方は改善に取り組んでいただきたいです。

その一環として2024年（令和6年）6月から、糖尿病・高血圧・脂質異常症などの患者さんについては療養計画書の作成が義務付けられました。

この計画書には血圧や体重、食生活、運動の目標やスケジュールを記載します。医師と患者さんが目標を共有して、一緒に生活改善に取り組み、重症化を予防するのが目的です。

私は療養計画書を作成するときに「毎日の食事は誰が作っていますか」ということも聞いています。ご家族が食事を作っている場合は、調理をする方にも療養計画を理解してもらい、塩分や糖分の調整に協力していただきたいからです。

また、運動してほしい方に最初から「毎日、ウォーキングをしましょう」と言うのではなく「歩いて通院してみませんか」と提案することもあります。

生活改善をすぐには習慣にできない人もいますから、コミュニケーションを深めて、「この院長が言うなら、やってみよう」と思ってもらえる信頼関係を築きたいですね。その結果、服薬を減らせるケースが増えれば、医療財政の課題解決にも繋がると考えて取り組んでいます。

当院は在宅診療も行っていることを地域のみなさんにもっと知っていただきたいと考えています。

当院の在宅診療の強みは、在宅患者さんの具合が良くないときは、クリニックへ移動して検査や治療を受けてもらえることです。

そういうケースに備えて、往診車は患者さんを搬送できる装備を整えています。街中で当院の往診車を見かけたら、在宅診療という選択肢があることを思い出してもらえるように認知拡大に力を入れたいです。

また、新たに診療看護師がスタッフに加わることになりました。この資格を持つ看護師は問診や検査、薬の処方も行えるので、迅速で安全な医療に貢献してくれると期待しています。こうしたスタッフと一緒に、どんな症状にも対応していますので気軽に相談してください。